業界特集2 フィットネス業界／フランチャイズの『なんでも相談所』

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なんても相談所特集

業界の今

　フィットネス業界の現状としましては、この厳しい経済状況の中、多分にもれず決して右肩上がりとは言えない状況です。
　ただし、皇居周りで話題になりました「空前のジョギングブーム」や、「　Wii Fit　」の売れ行き好調などから見ても、確実に国民の健康に対する意識は向上しております。
　年金問題等も含め政治的な不安が、個人の「自己防衛機能」を高め、自分の健康は自分で管理し、守ると言う気持ちを、より強く認識させたかもしれません。
　景気の底を脱したと言われる今、消費者の健康に費やす金額も確実に増えていくと思われ、状況としては明るい方向へ向かっております。

今後の展望

　　フィットネスクラブの店舗数は、大型フィットネスクラブ・小型サーキットトレーニングを含め全国で、平成15年が約1,900店舗であったのに対し、平成20年では約3,100店舗まで増えております。
　この5年間での1,200店舗増の内、女性専用小型サーキットトレーニングジムが1,000店舗を占めております。
　これは今までフィットネスクラブへ行きたくても行けなかった層（30代～60代女性）が、フィットネスクラブに通い始めた証拠であり、今後も増え続けて行く事が予測されます。
　また、欧米では国によりますが、総人口の5～10％がフィットネス人口であり、日本は2.3％という現状であります。
　予測では、日本でも健康に対する意識の高まりから、近いうちにフィットネス人口が3.5％に上がると言われており、フィットネスの動向としましては、上向きであると言えます。
　さらにフィットネスクラブの傾向としましては、「スペシャリティ」「コンビニエンス」の２つのキーワードが重要になって来るでしょう。
　「スペシャリティ」は、プールやランニングマシンもいいが、より専門的な分野を習いたいと言う要望が高まっており、例えばアスリート使用のジム・ダンス・ヨガなどがはやっているのもその類です。
　「コンビニエンス」は利便性であり、まさに女性専用サーキットトレーニングでありますが、大型フィットネスクラブへいくと2～3時間とられてしまうせいで、フィットネスクラブへの敷居か高かった女性が、「短時間で済む・家から近い・料金が安い」と言うメリットで小型サーキットトレーニングジムを利用し始めています。
　都市計画等で新興住宅地が出来れば、ショッピングセンターや大型フィットネスも出来ていきますが、店舗数で言えば、「スペシャリティ」「コンビニエンス」を要した店舗が今後、明らかに増えて行くでしょう。

そんな中サイト内で募集をしている本部が『吉川ジム』と『タニタフィツミー』です。
今回は、業界の中で飛躍する本部の紹介として、健康作りのサポートを目的として、
活躍されてこられた（株）タニタ様が展開されている業態を少しご紹介させて頂きます。

タニタフィッツミーの説明

株式会社タニタは創業以来85年間、日本の「健康をはかる」をテーマに、研究開発を行ってまいりました。
　はかり・体脂肪計・体組成計はもとより、歩数計・血圧計など、あらゆる健康機器をご家庭から医療現場に至るまで提供し続け、お蔭様で現在では「安心のブランド」として認知されるまでになりました。
　その「健康をはかる」の次のステップとして、「健康つくりをサポートする」をテーマに、15年前より自社内に小型フィットネスクラブ「ベストウェイトセンター」を設立し、主に近隣の方を対象に運動指導・栄養指導を行っていた所、思っている以上に女性の体に対する悩みが多い事を知り、女性専用フィットネスクラブ「フィッツミー」を開設いたしました。
　フィッツミーの事業内容としましては、サーキットトレーニングを軸に会員様に健康になって頂く、または健康を維持して頂くと言うコンセプトで行っております。
油圧マシンとステップボードを使い、気軽に短時間で、体の基礎代謝をアップさせて、太りにくい体づくりやダイエットに効果がある運動を行います。
　また、多くの油圧式トレーニングマシンは欧米製で日本人女性には少し大きい為、タニタでは、日本人女性に合わせて、若干小さめに作っております。
　専門分野である「高精度体組成計」を活用し、お客様に運動アドバイスを行います。その他、定期的に管理栄養士による栄養・食事アドバイスもあり、会員様の「健康つくり」をフルサポートする体制で行っております。
　健康と言うテーマの他にも、店舗によっては、骨盤矯正チェアなど「美」の要素も取り入れ、今後も「美と健康」を追い求めて、地域の健康つくりに貢献できる事業を行っていきます。

アドバイザーの視点

フランチャイズ業界は今、２０００社以上本部がございます。
その中で同じような業態が増え、事業を選ぶ側からしても、どの本部がいいのかわからない状態にあるのではないでしょうか。
今回ご紹介しましたフィットネス業界においても同じ事が言えます。
ですから資料請求をして頂くと同時に業界の情報を発信していければと考えております。あなたにとって最適な事業選びをお手伝いさせて頂きます。